マリッジリングに刻む日付
マリッジリングを購入すると、リングの内側に文字や日付を刻印してもらうのは定番だと思いますが、日付の場合、皆さんはどの日付を入れるのでしょうか。私達の場合は入籍日を入れてもらいました。結婚式の日付かどちらにしようか迷ったのですが、なんとなく正式に夫婦となったのが籍を入れた日のような気がして、入籍日にしました。未だに、結婚記念日がどちらか迷っています。親は結婚式を挙げた日に、「結婚記念日おめでとう」と連絡が来ます。マリッジリングは一生に一度なので、刻む文字も真剣に考えるべきですね。
結婚した象徴ともいわれるアイテムが、結婚指輪ではないかと思います。結婚指輪は、日常的に身につけるものですので、男女ともにシンプルなデザインの結婚指輪が人気です。結婚指輪を購入するときに多くのカップルが、ジュエリーショップを訪れるのではないかと思います。ジュエリーショップには数多くの結婚指輪が販売されていますので、自分たちが気に入る結婚指輪を探し購入することができるでしょう。
紙・パ株が軒並み安。円安や原油高からコスト高懸念が台頭している。王子製紙 <3861> 、日本製紙G本社 <3893> 、大王製紙 <3880> などが安い。
ドル・円相場が一時、1ドル＝83円74銭と円安となっているほか、原油先物市場が1バレル＝106ドル台に乗せるなど一段高となっており、海外からの輸入高を懸念している。（編集担当：山田一）
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大手百貨店5社が1日発表した3月の売上高（速報値、既存店ベース）は、東日本大震災の影響が東北や関東の店舗を直撃し、前年同月比9．6?23．5％減と落ち込んだ。伊勢丹、三越、高島屋、そごう・西武の単月の減少率は金融危機後の消費不況を上回り、各社の記録をさかのぼれる範囲で最大となった。
3月は、東京電力による計画停電の実施で、首都圏の大型店が臨時休業や営業時間の短縮を余儀なくされた上、高額品など「不要不急」商品の買い控えが広がったことも響いている。
減少率は伊勢丹が23．5％、三越が22．8％、高島屋は16．8％、そごう・西武が16．0、大丸松坂屋は9．6％。昨年、地方店を分離した三越は単純比較はできないとしつつも「過去に例がない落ち込み」としている。
1日合併して三越伊勢丹となった三越と伊勢丹は、震災前の3月10日までは各18．1％増、2．0％減だったが、11日からの1週間はともに約50％減と失速。被災した三越仙台店（仙台市）は61．5％減だった。一方、高島屋も関東9店舗は25．9％減に激減した。
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〔写真特集〕東北地方太平洋沖地震
三重県鳥羽市の鳥羽水族館で３１日、新入社員３人が水槽に潜りカメや魚にまじって辞令を受け取る「水中入社式」があった。東日本大震災で壊滅的な被害を受けた水族館もあり、３人は「震災に負けないで笑顔のあふれた水族館にしたい」と表情を引き締め話していた。
水中入社式は０６年から始まり、今春は恒例の飼育研究部配属の２人のほか、営業部配属の１人の計３人全員が参加した。式典は最も大きな水槽（深さ５・５メートル、奥行き１５メートル、幅１６メートル）であり、スーツを着込んだ３人のうち、潜水士資格を持つ大原里嘉さん（２３）＝千葉県出身＝と津々木匠さん（２２）＝名古屋市同＝はエアタンクを背負ったが、資格取得中の辻晴仁さん（２３）は、シュノーケルを付けただけの素潜りで式に臨んだ。
仲野千里社長がホールで辞令を読み上げ、大原さんが代表し３人と一緒に潜っていた浅野四郎副館長から受け取った。素潜りの辻さんが息継ぎをしようとするたびに入館者から「ガンバレよ」の掛け声が飛んでいた。【林一茂】
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［東京 １日 ロイター］ 全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が１日発表した３月の軽自動車国内販売台数は、前年同月比３１．６％減の１５万８２１０台だった。６カ月連続で前年同月の水準を下回った。
主要メーカー別では、スズキ＜7269.T＞が同３７．８％減の４万６３７６台、ダイハツ工業＜7262.T＞が同３０．６％減の５万４４７５台だった。
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1月軽自動車販売台数は前年比‐7.8％の11万8342台、4カ月連続減＝全軽自協
12月軽自動車販売台数、前年比‐11.4％で3カ月連続減
11月軽自動車販売台数は前年比‐15.9％の12万0354台、2カ月連続減＝全軽自協
10月軽自動車販売台数、10カ月ぶりに前年割れ
［シャーロット（米ノースカロライナ州）／ピッツバーグ ３１日 ロイター］ 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の緩和政策をめぐり連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）メンバーの間で不協和音が生じている。３１日は、タカ派の地区連銀総裁が再び疑念を示し、年内に利上げが必要との見方も出た。
ＦＯＭＣで投票権を持つコチャラコタ・ミネアポリス地区連銀総裁は、ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）紙とのインタビューで、今年中にＦＲＢが利上げする可能性を示した。アナリストの間では、２０１２年後半まで利上げはないとの予想が大勢。コチャラコタ総裁は、市場の予想より早い時期の利上げを想定していることになる。
ラッカー・リッチモンド地区連銀総裁（ＦＯＭＣでの投票権なし）は、景気回復とともにインフレの兆しがみられるとして、量的緩和第２弾（ＱＥ２）と言われる６０００億ドルの国債買い入れプログラムの縮小を検討すべきと主張した。
タカ派の急先鋒の一人であるラッカー総裁は、同地区連銀主催の会合で「１０００億ドルごとに違ってくる」と指摘。「期限に近づいていても、（縮小について）検討する価値があると思う」と述べた。
国債買い入れプログラムをめぐる見解はさまざまだ。
コチャラコタ総裁が、国債買い入れプログラムは予定通り年央に完了すべきとの見解を示し、ピアナルト・クリーブランド地区連銀総裁（ＦＯＭＣでの投票権なし）も予定通り完了する見込みを示したが、ピアナルト総裁は経済状況次第で追加買い入れの余地を残した。
ピアナルト総裁は「現在の想定通りに進展すれば、個人的には買い入れを完了させると考えている」としたうえで「６月以降、追加の買い入れが必要になるかどうかは経済見通し次第になる」と述べた。
コチャラコタ総裁にとって、プログラムが景気てこ入れ効果だけでなくインフレ期待を高めたことは想定外だったという。
同総裁はテーラー・ルールに基づくと、実質的なインフレ率が年末までに約１．３％に上昇した場合、０．７５％ポイントの利上げが必要になると指摘。「それは５０ベーシスポイント（ｂｐ）以上の利上げが必要なことを意味する」と語った。
ラッカー総裁は、最近のインフレ指標が落ち着いており、ＦＲＢには多少余裕が与えられているが、インフレへの警戒を緩めてはならないと指摘。
「景気循環における現時点でインフレが望ましい水準を超えて加速するリスクは非常に現実的だ」と述べた。
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