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東京大学（以下、東大）は24日、東大と国立天文台が共同開発しているスーパーコンピュータ（以下、スパコン）「GRAPE-DRシステム」が、電力性能を競う性能ランキング「The Green 500 List」（以下、Green 500）において、世界2位を達成したと発表した。
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GRAPE-DRシステムは、HPLベンチマークで1ワットあたり1448.03メガフロップスの処理性能を達成し、6月にGRAPE-DRシステムが記録した815メガフロップスの省電力性能を、約1.8倍に向上させた。この数字は、トップの「Blue Gene/Q」（米国）が出した1684.20メガフロップスには及ばなかったものの、958.35メガフロップスの「TSUBAME 2.0」（東工大）を上回っており、国産スパコンとしては、高い省電力性能を発揮している。
東大では、この結果について、「リストの1位、3位のシステムは、冷却方式として水冷技術、あるいはラック単位水冷技術を用いているが、GRAPE-DRは空冷技術を採用し、不利な条件下にあるにもかかわらず、第3位に大きく差をつけた優れた省電力性能を示した」とコメント。また、90nm半導体技術を使い、2世代前の古い技術を使っているにもかかわらず、最新の半導体技術で製造したスパコンにならぶ省電力性能をマークした点について、「省電力スーパーコンピューティングへのGRAPE-DRシステムの基本設計の優位性を示したものだ」としている。
なお、Green 500は12月22日に更新されたもので、リスト中では、当初2位だったTSUBAME 2.0の上に、GRAPE-DRシステムが「2＋」としてランクイン。電力性能を実験的に追求する小規模構成のスパコンも加えた「The Little Green 500 List」においても、GRAPE-DRシステムは2位に入っている。
【クラウド Watch,石井 一志】
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東京大学（平木敬研究室）・国立天文台は24日、2010年11月に発表された「Green500リスト」において、共同開発したスーパーコンピュータシステム「GRAPE-DR」が、第2位にランクされたことを発表した。
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HPL（High Performance Linpack）ベンチマークで1ワットあたり1448.03 Mflops/W（1ワットあたり14億4千8百万回の演算）の処理性能を実現した。この省電力性能は、今年6月にGRAPE-DRシステムが「Little Green 500」で達成した815Mflops/Wの省電力性能を1.8倍と大幅に更新したものだ。なお、Green500リストは12月22日に更新され、同時に発表されたLittle Green 500リストにおいても、GRAPE-DRは第2位にランクしている。
今回の第1位は、米国IBM社T.J.ワトソン研究センターに設置されたブルージーン／Qシステムで、水冷技術を駆使して効率を上げ、1684 Mflops/Wの省電力性能をあげた（GRAPE DRより16％演算性能／消費電力比が優秀）。第3位は東工大のTSUBAME 2.0システムで、ラック単位水冷技術により効率を上げ、958 Mflops/Wの省電力性能だった。Green 500リストの第1位、第3位のシステムは、冷却方式として水冷技術あるいはラック単位水冷技術を用いている一方、GRAPE-DRは空冷技術を採用。不利な条件下にあるにもかかわらず、第3位に大きく差をつけた優れた省電力性能を示したという。
同グループは、消費電力低減が第一の技術的課題である次々世代スーパーコンピュータの基礎技術として、省電力型アクセラレータが優れていることを実証し、将来の超低消費電力情報システム全般を構築する基礎技術として確立したとしている。
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2010年12月14日、世界最大級の独立系研究機関、米バテル記念研究所が発表した報告によると、2011年の中国の研究開発費は1537億ドルに上り、日本を抜いて世界第2位になる見通しであることが分かった。15日付で中国経済網が伝えた。
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報告によると、2011年の中国政府と企業の研究開発費は、前年の1414億ドルを上回る1537億ドル（約12兆9400億円）。これに対し、日本は前年の1420億ドルを若干上回る1441億ドル（約12兆1200億円）にとどまる見通し。報告は、来年は研究開発費でも中国が日本を抜いて米国に次ぐ世界第2位になる、との予測を示した。
世界1位の米国の研究開発費は3958億ドルで、全世界の3分の1を占める。来年はさらに4053億ドルにまで増える見込みだ。報告は来年の全世界の研究開発費を前年比3．6％増の1兆2000億ドルと予測している。
同研究所のマーティン・グルーバー上級研究員によると、中国は数年来、世界的な経済サイクルがどんな状況であろうとも研究開発費の増加を一貫して続けている。2009年には米国を始めとする多くの先進国が研究開発費を削減したが、中国はこれに関係なく増加させた。
同研究員はまた、「全体でみれば中国の研究開発費はまだ米国に及ばないが、代替エネルギーやライフサイエンス、先進素材といった分野では肩を並べる勢いだ。米国や日本は研究開発費の大部分を自動車など従来型産業に注いでいる」と指摘した。（翻訳・編集/NN）
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