血糖値の高い私の父が好むもの

私の父は血糖値が高いらしい。どうもそういう家系のようだ。だがお酒が大好きで晩酌を生きがいにしている父は、夕飯を極力減らしお酒を楽しんでいる。ご飯なんてすずめのエサくらいしか食べない。そんな父が中国からお茶を買ってきた。一葉茶という万能茶らしく、どんな病気に効くそうだ。半信半疑で飲み始めた父だったが、1ヵ月後血糖値の数値が格段に下がり、今では一葉茶が手放せなくなったようだ。
糖尿病の1型というのは、インスリンが全くないか、絶対数の少ない病気です。インスリンは膵臓内の、ランゲルハンス島という所の、ベータ細胞で創られるんですよ。これがウィルスなどの原因でベータ細胞が壊され、インスリンの製造が出来なくなってるか、少ししか創れなくなってるんです。このタイプの糖尿病は、患者全体の5パーセントですね。
【環球異見】

 中華民国の成立につながった辛亥革命の勃発から10日で100年。中国本土のメディアが「共産党政権の正統性」を強調する一方、香港系誌は当局に政治改革を暗に迫る記事を掲載、注目されている。台湾では「孫文の夢が果たされた」と自賛する与党系紙に対し、野党系紙が革命への違和感を指摘している。

 ▼自由時報(台湾)

 ■全台湾の資産にあらず

 台湾では、孫文の三民主義が「台湾で達成された」と評価する論調が多い中、独立志向が強いとされる野党・民主進歩党寄りの自由時報は11日付社説で、辛亥革命を「全民衆の共同の記憶と資産にあらず」として、中国大陸側で起きた革命に対する台湾住民の微妙な距離感を指摘。台湾には中国国民党政権以前に日本統治時代という別の歴史があったとも強調した。

 パスポートなどに「中華民国」の名称を掲げる台湾だけに、保守系有力紙、中国時報は同日付社説で、自由で民主的で、みなが豊かな国家樹立という孫文の理想が「台湾において完全に実現した」とし、「中華民国は台湾民衆の政治選択」「否定すれば両岸(中国と台湾)共同の利益が失われる。大陸(中国)は両岸関係の定義を改める重要な時期」と主張した。

 これは、10日に台北で開かれた100周年を祝う双十節式典で、与党・国民党主席として来年1月の総統選で再選をめざす馬英九総統が、中国の当局に対し、民主化を呼びかけた演説内容をほぼ踏襲している。

 これに対し、自由時報は14日付社説で、「『中華民国』に3種あり」と主張。「1つの中国」を軸に中国との関係を改善した馬総統のそれは、今も中国大陸を版図に含み、台湾はその一部であり、一方で民進党の蔡英文主席がいう「中華民国は台湾」のようなケースは、辛亥革命により1912年に成立した国の名を借りた、実質的な台湾地域である−と分析した。

 そして、もうひとつの「中華民国」、つまり、中国にとっての「中華民国」は、国共内戦で49年に滅びた歴史上の国家にとどまる−との見方を、中国の新聞記事をもとに紹介している。(台北 吉村剛史)

 ▼鳳凰週刊(中国)

 ■共産党に改革迫る?

 香港系テレビ、鳳凰衛視傘下の週刊誌、鳳凰週刊(9月25日発売)は、辛亥革命100周年を特集し、革命が発生した清朝末期当時の中国の社会の状況を分析、清朝が進めようとした政治改革の頓挫が革命を招いた主な原因だと指摘した。

 官僚の腐敗など類似の問題を抱える今日の中国にも、同じように革命が起きる可能性があることを示唆し、共産党政権に対し政治改革の断行を促したものと注目されている。

 約30ページに及ぶ同特集は、清朝末期の官僚の腐敗が辛亥革命の背景にあると分析。「李鴻章は1年間の海軍の予算に相当する300万両の銀を使って西太后のために庭園をつくった」「李鴻章は死後子孫のために4千万両の銀を残した」などを例として挙げた。また当時、官僚が企業経営に関与したことで腐敗が深刻化したと強調した。この部分は、現代中国の国有企業などにおける汚職腐敗を念頭に置いたものといえる。

 同特集はさらに、当時、留学帰りの若者たちが中国社会の改革を促す原動力となったと指摘。清朝は「若者たちに陳腐な儒家思想以外、理論面で何も提供できなかった」と、求心力を急速に失った原因について分析している。これは、住民からほとんど支持されていない共産主義をいまだに掲げる現在の共産党政権を暗に批判したものとみられる。

 中国国内では辛亥革命100周年について、ほとんどの新聞や雑誌が特集を組むなど大きく報じているが、「孫文の理想を引き継いだのは共産党だ」という中国当局の主張をそのまま宣伝しているものが多い。鳳凰週刊は香港を拠点とするものの、中国本土でも販売されている。同誌の今回の特集は中国本土でも大きな話題となり、インターネットなどを通じてその反響が広がっている。(北京 矢板明夫)

 ▼ウォールストリート・ジャーナル(アジア版)

 ■多元主義恐れる中国

 辛亥革命100年について事実関係のみを報じる米メディアにあって、10日付のウォールストリート・ジャーナル紙(アジア版)は、「中国共産党は1911年の革命の遺産を恐れ、隠そうとしている」とする米ダートマス大のパメラ・クロスリー教授(中国近代史)の寄稿文を掲載、孫文の理念からかけ離れた中国の現状を批判的に伝えた。

 同教授は、辛亥革命は「多元主義と国際主義の産物」であり、共産党が描く「国民国家建設に向けた闘争の頂点」という像とは矛盾すると指摘する。

 まず、中国社会には大衆運動の伝統があり、政府の横暴を防ぎ改革の源泉となってきたのに、共産党は「市民社会」という用語の使用すら認めていないと批判、「多元主義」とは無縁の共産党一党独裁下の中国の実情を浮き彫りにした。

 また、孫文ら革命の指導者は、人生の大半を海外で過ごしたため政治的自由や権力分立、民主主義に親しみ、革命後の「共和国」も各国と協調する姿勢を示したが、「共産党はこうした国際主義を忘れたがっている」と揶揄(やゆ)。

 さらに、共産党が中華人民共和国成立との共通点として強調するナショナリズムについても、中華思想を引きずる共産党が「定義の不明確なナショナリズムの棍棒(こんぼう)を振り回しているが、手から落ちれば危険な目に遭う」と警鐘を鳴らした。

 一方、国際紙インターナショナル・ヘラルド・トリビューンは8、9日付の論説欄に中国人作家、余華氏の「龍への恐れ」と題する寄稿を掲載。中国政府は清朝を倒した辛亥革命を喧伝(けんでん)しながら、実際に100周年の10月10日が近づくと、民主化運動などにつながる言論を恐れて取り締まりを強化した様子を皮肉交じりに紹介している。(田中靖人)

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